やっても許される“コピーコンテンツ”がある！？
コピーコンテンツは、ネットでのマナーにおいてタブーとされるだけでなく、Googleからの評価を下げる行為として周知の事実です。しかし、実はわずかながら「やっても許されるコピーコンテンツ」が存在するのです。それは、一体どんなものなのでしょうか。
コピーコンテンツに対するGoogleの対応
Googleの検索エンジンで上位表示を目指すのであれば、コンテンツそのものがオリジナルであり、さらに価値のあるものでなくてはなりません。これは、コンテンツSEOの鉄則ですね。
Googleが評価するのは、オリジナリティのある、ユーザーにとって為になる、質の高いコンテンツです。
もしも、コピーコンテンツと見なされるを公開した場合、Googleはどのような対応をとるのでしょうか。Googleは、サイトで公開されているコンテンツを「コピーコンテンツ」として判断すると、そのサイトにペナルティを課します。具体的には「表示順位が落ちる」といったもので、コンテンツの閲覧数を、著しく低下させてしまうことに繋がるのです。
結果的に、サイトからの集客や収益の確保が難しくなるので、ビジネス目的のサイトにおいては、死活問題でもあります。
また、Googleはコピーコンテンツを2つ以上表示させないという、Google検索アルゴリズムを活用しています。これにより、Googleの検索結果画面が、同じようなコンテンツで埋まってしまうのを防いでいるのです。
もちろん、Googleが「コピーしたサイト」と判断すれば、検索しても表示されないという状態に陥ってしまう可能性があります。
尚、Googleの対応については、「やってはいけないコピーコンテンツとは」も併せてご確認ください。
やって良いコピーとは何か
コピーコンテンツは、Googleからの評価を下げる行為なので、コンテンツ作りはより慎重になりますよね。しかし、状況によっては「やっても良いコピー」が存在します。一体どのようなコピーなのでしょうか。
「どうしても似た文章にならざるを得ない」という悩みを抱えている人は、ぜひ参考にしてみましょう。
ECサイトなどの場合
ECサイトのようなサイトの場合、「商品の詳細」「製品のスペック」「注意事項」などの記載が必要となるケースがほとんどです。
しかし、この場合であっても文章を丸ごとコピーするのは、原則NG。どうしても似た様な情報が必要となってしまう場合は「画像化させる」という方法があります。
商品の詳細や製品のスペックなどを文章として掲載するのではなく、画像として掲載することで、コピーコンテンツと判断されるのを防ぐことができるケースがあります。
その他の部分で、オリジナルの文章を多く取り入れることで、「コピーコンテンツ」として判断されることなく、オリジナルコンテンツとして公開することができます。
ECサイトでは、製品の販売元や紙媒体の取り扱い説明書を参考にしなくてはならず、逸脱した書き方が出来ない場合もありますので、ぜひ活用してみましょう。
自社サイト内でのコピーコンテンツ
自社サイト内で複数のコピーコンテンツが存在してしまうケースは多いもの。自社が「方向性が違う複数のサイト」を運営している場合は、どうしてもコピーコンテンツに近いものが出来ることがあります。同じデータ等を引用するような場合は、ほぼ同じ文章の羅列になるかもしれません。仮にこれらを「一つのサイトにまとめよう！」ということになれば、同じサイトの中に複数の「コピーコンテンツ」が出来ても仕方ありませんよね。
しかし、それを一つひとつ解決していくのは、膨大な時間と手間がかかります。
基本的に、自社サイトのコピーコンテンツ同士は、Googleからのペナルティのリスクはそれほど高くはありません。統合したサイトの特定のページが「コピーコンテンツ」になってしまったとしても、すぐに上位表示されるわけではないからです。
万が一、複数の自社サイトから「コピーコンテンツ」が発見された場合でも、慌てる必要はないといわれています。しかし、今後上位表示を狙うのであれば、いずれは「コピーコンテンツ」への対応をしなくてはなりません。あくまでも「コピーコンテンツへの対応は、優先順位が高いわけではない」だけであり、そのままで良いものではないということを念頭に、改修作業を進めて行きましょう。
まとめ
コピーコンテンツは基本的に、Googleからの評価を下げる行為です。そのため、コンテンツ作りでは慎重になる必要があります。特に、「最近話題の●●」や、「この数か月に大きなニュースになったこと」をソースとしてコンテンツにする場合、特に慎重にならなければなりません。
しかし、状況によっては「コピーコンテンツが、必ずしもGoogleのペナルティ対象にならない」ケースが、わずかながら存在します。ECサイトであれば画像化する、自社サイトであればいずれ対応すれば良い、というケースなどです。
それでも、いずれは対応しなければならないのは事実なので、まずは公開前のチェックを入念に行うことをオススメします。自社の状況や運用サイトに合わせた対応をしていきましょう。